【COLUMN】<目的別>ダイレクトリクルーティングツール15選|比較ポイントを解説
労働人口が減少していく現代。企業は「優秀な人材をどうやって採用するか」が課題になっていますが、従来の人材紹介会社による仲介や求人広告への掲載では、優秀な人材の採用が難しくなっています。
そんな中、企業が直接、候補者にアプローチをかける「ダイレクトリクルーティング」が注目を集めています。ダイレクトリクルーティングは外部ベンダーが提供するツールを使用するのが一般的ですが、ツールが多すぎて、企業の採用担当からは「どれを使えばよいか分からない」との声が多く聞かれます。
この記事ではダイレクトリクルーティングツールを選ぶ基準と、ツールごとの特徴を紹介します。目的に応じて比較ポイントを紹介しているため、導入する際の参考にしてくださいね。
ダイレクトリクルーティングとは
ダイレクトリクルーティングとは、企業が求職者や転職潜在層に対し、直接アプローチを行う採用手法です。候補者へのアプローチは、外部ベンダーが提供している候補者データベースにアクセスして行います。
従来のような求人メディアの広告や人材紹介会社を介して候補者の応募を待つ採用を「待つ(=PULL型)」採用とすると、ダイレクトリクルーティングは、企業自らアプローチをかけるため「攻める(=PUSH型)」採用と表現されます。ダイレクトリクルーティングは候補者に直接アプローチをかけられるため、今は転職を考えていないが条件の良い話があれば転職したいと考える「転職潜在層」にもアプローチできるメリットがあります。
ダイレクトリクルーティングツールの比較ポイントとは
ダイレクトリクルーティングツール比較のポイントは、次の2点に集約されます。
自社の課題とマッチするツールか?
ダイレクトリクルーティングはあくまで採用手法の一つでしかありません。あらかじめ自社の採用課題を明確化し、その課題を解決できるツールなのか、確認することが重要です。ツールによってITエンジニアの採用に特化したものや、30歳代の中堅社員がボリューム層であるものなど、ツールごとに登録している候補者の特徴に違いがあります。
まず、自社としてどのような人材が足りていないのか、採用課題を整理したうえで、職種、年齢、能力・スキル等の属性から採用要件を定義しましょう。
自社の予算に収まるツールか?
ダイレクトリクルーティングツールには初期導入費用がかからないものもありますが基本的には利用料が発生します。料金体系としては、「先行投資型」と「成功報酬型」の2種類があります。
「先行投資型」はツール導入費と候補者にスカウトメールを送る際の送信数に応じて費用が発生し、「成功報酬型」はツール導入費とスカウトメールにかかる費用に加え、採用決定時に年収の10%〜20%の成功報酬が発生します。
あくまで一例ですが、一人当たりの採用にかかる費用は「成功報酬型」の場合、一般的には約60万円、月額料金が発生する場合は、それに加えて年間80万円かかると想定されます。それぞれの違いを理解した上で、自社の予算に合致したツールを選びましょう。
【中途採用向け】ダイレクトリクルーティングツール10選
ここからは中途採用向けに代表的なツールを10社紹介します。ツールごとに特徴、費用などを紹介しますので、ぜひツール選びの参考にしてください。
BIZREACH(株式会社ビズリーチ)
画像出典:https://bizreach.biz/service/bizreach
株式会社ビズリーチが運営する「BIZREACH」は登録者数が100万人を超えており、知名度の高いツールの一つです。候補者が登録する際は職務経歴、年収による審査基準があるため、一定以上の能力・スキルを持った候補者にアプローチしたい場合、有用なツールといえるでしょう。
月額のデータベース利用料金と、採用一人あたりの成果報酬が発生します。料金の詳細は以下のURLからご確認ください。
https://bizreach.biz/service/bizreach/
MIIDAS (パーソルキャリア株式会社)
画像出典:https://corp.miidas.jp/
パーソルキャリア株式会社が運営する「MIIDAS」はフィッティング人材分析を社員に受験してもらい、自社で活躍する人材の特徴をデータで可視化します。分析結果を元に自社の採用基準に反映できるため、自社風土にマッチする人材を採用したい場合、向いているサービスです。自社の利用状況により費用が異なるため、以下のURLからお問い合わせください。
リクナビNEXT (株式会社リクルート)
画像出典:https://hr-services.recruit.co.jp/career_recruiting/rikunabi-next/
株式会社リクルートが運営する「リクナビNEXT」は、約1,000万人が登録する国内最大級の人材データベースから採用したい人材にアプローチができます。サポート体制が充実しており、専任スタッフが求人原稿を作成し、候補者に内定が出るまで企業の採用業務をフォローします。業務にかかる工数を外注により削減し、かつ高い品質を求める企業に向いています。
費用は掲載期間、掲載順位、求人の情報量に応じた価格設定(例:2週間 18〜144万円)となっています。詳細は以下のURLからお問い合わせください。
https://hr-services.recruit.co.jp/career_recruiting/rikunabi-next/
Wantedly Admin (株式会社Wantedly)
画像出典:https://www.wantedly.com/enterprise_options/scoutmail
株式会社Wantedlyは1ヶ月から利用できるほか、記事作成の機能があるなど、Web上で採用広報・ブランディングを実施できるツールです。採用ニーズが高まったときだけスポットで利用したり、長期的に採用広報を行ったりと、採用ニーズが時期的に変動する企業に向いているツールです。ダイレクトリクルーティングでは求職活動を現在進行形で行っているアクティブユーザーに絞り込んで、検索することもできます。
費用は契約期間により1ヶ月11.5万円(ベーシック)から利用できます。詳細は以下のURLからお問い合わせください。
https://www.wantedly.com/enterprise_options/scoutmail
Linkedin (リンクトイン・ジャパン株式会社)
画像出典:https://jp.linkedin.com/
リンクトイン・ジャパン株式会社が運営する「Linkedin」は、実名登録のビジネス特化型のソーシャルネットワーキングサービスです。世界200か国で6億人以上のユーザーが利用しており、海外の人材にも接触することができます。世界各地の優秀な人材から自社にマッチした候補者を選定したい場合、適したサービスといえます。
Green (株式会社アトラエ)
画像出典:https://www2.green-japan.com/lp
株式会社アトラエが運営する「Green」は登録者の年齢層が25~35歳を中心にしたエンジニア、デザイナーなどのIT人材が多数在籍しているツールです。若手IT人材の経験者に特化した採用を実施したい企業など、職種レベルで明確に採用したい人材がはっきりしている企業に向いているツールです。求人広告の作成も同社のプロのライターに依頼できるため、企業の採用広報をサポートしてくれます。
利用料は初期費用不要の成功報酬型で、一律30~90万円(地域による)となっています。詳細は以下のURLからお問い合わせください。
https://www2.green-japan.com/lp
キャリトレ (株式会社ビズリーチ)
画像出典:https://www.careertrek.com/
株式会社ビズリーチが運営する「キャリトレ」は20代の若手人材をターゲットとした転職サイトで、求める人材に直接スカウトメールを送ることが可能です。優秀な第二新卒を採用したい企業に適したサービスです。
月額5万円で、無制限の掲載かつ1,400通のスカウトメールを送信できるほか、1人当たりの採用につき、採用者の年収の20%の成功報酬が発生します。詳細は以下のURLからお問い合わせください。
Libz Career (株式会社リブ)
画像出典:https://libzcareer.biz/
株式会社リブが運営する「Libz Career」は女性向けの転職サイトで、他社にはない独占案件を掲載しています。自社の活躍人材のスキル診断を行い、求職者のスキル診断結果と照合することで、自動的にマッチングを行う仕組みです。女性の採用を強化したい、かつ採用業務に工数を割けない企業に向いています。
月額利用料は無料で、成功報酬が理論年収の20%となっています。詳細は以下のURLからお問い合わせください。
AMBI (エン・ジャパン株式会社)
画像出典:https://en-ambi.com/html/company_inquiry/
エン・ジャパン株式会社が運営する「AMBI」は登録者の97%が34歳以下で、大卒人材の約43%がMARCH以上の学歴を保有しています。一定の学歴を持った若手人材にアプローチしたい場合、有効なサービスといえます。
自社の利用状況により費用が異なるため、以下のURLからお問い合わせください。
https://en-ambi.com/html/company_inquiry/
【新卒採用向け】ダイレクトリクルーティングツール5選
続いて新卒採用向けに代表的なダイレクトリクルーティングツールを5社紹介します。
LabBase (株式会社POL)
画像出典:https://labbase.biz/
株式会社POLが運営する「LabBase」は理系学生の採用に特化したサービスです。研究内容、プログラミングスキルなどの条件で候補者を検索することができ、登録者の80%以上がMARCH以上の学歴を有しています。優秀な理系学生にアプローチしたい企業に向いているサービスです。
自社の利用状況により費用が異なるため、以下のURLからお問い合わせください。
Career Select (株式会社ローカルイノベーション)
画像出典:https://careerselect.jp/
株式会社ローカルイノベーションが運営する「Career Select」は理系エンジニアの採用に強みを持っているサービスです。年間2,000人以上の登録があり、90%以上が開発経験のある学生となっています。優秀なエンジニアの人材を採用したい企業に適しているサービスです。
自社の利用状況により費用が異なるため、以下のURLからお問い合わせください。
iroots (エン・ジャパン株式会社)
画像出典:https://iroots.jp/lp/company/
エン・ジャパン株式会社が運営する「iroots」は日本初の新卒学生向けダイレクトリクルーティングサービスです。登録者の性格・価値観を37の詳細項目から定量分析し、自社の社員の分析結果と照合することができます。入社後に活躍できる人材を精度高く採用したい企業に向いているサービスです。
年間利用料100万円でスカウトメール300通の送信と2名までの採用が可能です。詳細は以下のURLからお問い合わせください。
JOBRASS新卒 (株式会社アイデム)
画像出典:https://jobrass.com/gakusei/SCST00101
株式会社アイデムが運営する「JOBRASS新卒」は大学1年生から登録可能なツールで企業にとっては新卒採用だけでなく、インターン採用にも活用できるサービスです。優秀な人材をインターンから採用したい企業に適したサービスです。
企業から登録者に直接オファーを出すオファープランと登録者から自社にマッチした学生のみの紹介を受ける新卒紹介プランによって金額設定が異なります。詳細は以下のURLからお問い合わせください。
https://jobrass.com/gakusei/SCST00101
OfferBox (株式会社i-plug)
画像出典:https://offerbox.jp/company/
株式会社i-plugが運営する「OfferBox」は新卒向けサービスとして最大規模を誇る164,000名が利用しています。他社サービスとの違いは、その豊富な機能です。たとえば特定の項目を入力するだけで、オファーを送りたい候補者の推定承認率を確認できるなど、優れたシミュレーション機能を有しています。多数の登録者の中から効率よく自社にマッチした人材を採用したい企業に向いています。
費用は成功報酬型で、1名採用ごとに38万円が発生します。詳細は以下のURLからお問い合わせください。
自社の状況に応じて必要なツールを選択しよう
以上、新卒と中途採用それぞれのダイレクトリクルーティングツールを解説しました。
ツールごとに登録者の属性、人数規模、サービスの機能それぞれ特徴に違いがあります。自社の採用の課題を明確にし、具体的な採用要件に落とし込んだうえで、最もマッチしたサービスを選定することが重要です。
またダイレクトリクルーティングは一部例外を除き、人材の発掘から選考、内定通知まで一連の業務を自社で基本実施します。短期で成果を出すには向いておらず、PDCAを回すことを前提とした中長期的な運用が求められます。状況に応じて、従来の人材紹介会社や求人広告による採用と使い分けをした方がよいでしょう。
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